地球温暖化

加速する地球温暖化対策

アメリカの元副大統領アル・ゴア氏が執筆した「不都合な真実」。数々のショッキングな写真と解説に、改めて地球温暖化の深刻さを痛感された方も多いのではないでしょうか。地球温暖化の要因については以前より様々な説がありますが、IPCC（Intergovernmental Panel on Climate Change）では、人間活動による二酸化炭素（CO2）等の温室効果ガスの放散等が大きな温暖化の効果をもたらしたとの科学的認識は確かとしており、このような世界的な共通認識が進むことで、地球温暖化対策は今まで以上に加速することが予想されます。

温暖化ガスを減らす経済的な枠組み

温室効果ガスの排出による地球温暖化は、公害の一種として捉えることができます。公害は、マーケットでの経済的な取引なしに発生者が他者に影響を与えるという意味で、経済学的には負の「外部効果」にあたります。外部効果は、マーケットで経済的価値として取り扱われる仕組みを設けることで、内部化できると言われており、地球温暖化で言えば、温暖化ガスの排出権取引や、炭素税などがこれに当たります。特に排出権取引は、市場メカニズムにより、削減すれば収益に、排出増は費用増となるため、社会全体での温暖化ガスの削減に向けた大きなインセンティブとなることが期待されています。

大気中の温暖化ガスを減らす技術的方法

経済的な仕組みが出来ることで、人々のCO2を初めとする温暖化ガスの排出削減に向けた意識が高まっても、実際に大気中の温暖化ガスの濃度が下がらなくては意味がありません。また、企業では、今までどおり経済活動の拡大を追求する中で、いかに事業と温暖化ガスの排出削減を両立させるかが大きな課題となります。そのような問題のソリューションとして様々な技術が開発され適用が進んでいます。 温暖化ガスを減らす方法としては、主要な温暖化ガスであるCO2（二酸化炭素）を例にとると、CO2の発生量を減らすか、または出来たCO2を大気に放出しないかに大別できます。

◆CO2の発生量を減らす

CO2の排出量を減らすには、エネルギー消費そのものを抑える「省エネルギー」があります。「省エネ」の手段には、資源の持っているエネルギーを使い尽くす廃熱・余剰熱の利用、燃焼効率を上げるため高度燃焼、熱負荷を平準化する蓄熱、熱と電気を併産するコジェネレーション、更には物質とエネルギーを併産し資源消費の最適化を図るコプロダクションなどが挙げられます。 　また、資源をCO2排出量の少ないものに切り換える「燃料転換」も有効な手段です。石油からCO2排出の少ない天然ガスへの転換、国家的に推進されている原子力発電の発電比率のアップもこれにあたります。 　CO2の排出がないとみなされる「自然エネルギー」の利用も推進されています。再生可能エネルギーとも呼ばれており、古くから水力や地熱が利用されてきました。これに加え、風力発電や太陽光の利用も進んでいます。ただしこれらは、消費変動に合わせたエネルギー供給ができない弱点があります。そのような中、需要に合わせて利用できるバイオマスが注目の資源です。産業用のほか運輸分野での温暖化ガス排出削減策として期待されています。バイオマスは、地域的に広く薄く分布しており、いかに経済的に収集できるかが課題です。

◆CO2を大気に放出しない

出来てしまったCO2を、固定化することで大気への放散を防ぐのも重要な手段となります。地球上では長い間この役目を植物がしており、この力を高めるべく植林が推進されています。一方で産業的な手法として、工場で排出されるCO2を分離回収し、それを地中の帯水層等に圧入し固定化する技術も開発されています。排出権取引等が発展し、CO2の分離回収・固定化の費用が下がれば、実行されるでしょう。それまでに、必要な法的な整備が待たれます。

日本の技術での先導的な取組みを

日本は、気候変動に関する国際連合枠組条約の京都議定書の策定に大きく関与し、京都メカニズムと呼ばれる、クリーン開発メカニズム（CDM）、共同実施（JI）、排出権取引などの枠組み作りに貢献してきました。今後、世界一省エネルギー化が進んでいると言われる日本の産業界で培われた技術を世界で適用拡大することで、これら枠組みの有効性ははさらに高まると思われます。 JFEエンジニアリングは、廃熱利用や蓄熱技術による省エネ、天然ガスへの燃料転換、再生可能エネルギーであるバイオマスなどの利活用、各種ガスからのCO2の分離回収など、豊富な技術で、お客様の地球温暖化対策に貢献します。